2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標である、SDGs（Sustainable Development Goals）。日本国内最大手の信用調査会社である帝国データバンクが公表した2021年の意識調査によると、自社のSDGsへの理解や取り組みについて、「意味および重要性を理解し、取り組んでいる」企業は14.3％で、2020年の調査に比べて6.3ポイント増加していた。また「SDGsに積極的」な企業は、前年より15.3ポイント増の39.7％と大きく増加した。一方で「SDGsに取り組んでいない」企業が50.5％と半数を超えているという結果も出ている。様々なメディアでSDGsが取り上げられているなか、取り組まなくてはいけないと思いつつも、実際にどのように推進していけばよいのか迷っている企業も多いのではないだろうか。

そうしたなか、飲食店のサステナビリティを格付けするプログラムを実施する「一般社団法人 日本サステイナブル・レストラン協会」が、「飲食店・レストランのSDGs/サステナビリティとは？」 と題して2022年3月24日にセミナーを開催した。開催は、リアル会場であるザ ロイヤルパーク キャンバス 札幌大通公園のラウンジと、オンライン両方でのハイブリッド形式で行われ、飲食店やホテル関係者をはじめ、メーカー担当者やSDGsに関心を持つ一般の方々などが参加した。

セミナーでは、日本サステイナブル・レストラン協会の代表理事・下田屋氏が、レストランに行うサステナビリティ評価の大項目「調達」「社会」「環境」に基づく10項目を解説。また、環境や社会に配慮された食材を取り扱う株式会社エシカルタイム・代表取締役の村上氏から「環境や社会配慮のある食材について」の解説や、老舗洋食器メーカー・ニッコー株式会社の伊藤氏から「食器のサーキュラーエコノミー推進」や同社の取り組みについての紹介、ニセコチセガーデンの平手氏からは、「循環型レストランへの取り組み事例」など、各社の具体的な取り組み事例が詳しく紹介された。

2022年の消費者意識調査によると、SDGs認知者の約53%が「SDGsに取組む企業を応援したい」、約45%が「SDGs関連商品・サービスを購入・利用したい」と回答している。SDGsの認知率が過去2年間で約3倍に増加し、内容理解や共感は今後も進むことが想定されることから、割合はさらに増えていくことが予想される。今後の飲食店は、SDGsに取り組み、そうした姿勢をお客さまに示していく必要があるだろう。

日本サステイナブル・レストラン協会では、今後も月に2〜3回のペースで、レストランのサステナビリティをテーマとしたさまざまなセミナーを開催予定だ。サスティナビリティに取り組むレストランやシェフの生の声を聞くことで、新たな取り組みのきっかけが見つかるかもしれない。

【参照サイト】 日本サステイナブル・レストラン協会
【参照サイト】 開催予定のイベント
【参照サイト】 帝国データバンク：SDGsに関する企業の意識調査（2021年）
【参照サイト】 SDGs認知者、「取り組む企業応援したい」は53%